今回は、福祉用具貸与事業大手の株式会社ヤマシタについて紹介します。

株式会社ヤマシタ

＜株式会社ヤマシタホームページより引用＞

株式会社ヤマシタは創業70年以上の歴史を持つ会社です。元々はリネンサプライ業から始まり、医療機関を中心に順調にシェアを伸ばしました。介護保険制度が施行される前から高齢者介護に着目し、いち早く福祉用具への対応を進めています。

医療機関やホテルのリネンサプライを継続しながら、介護保険サービスでも存在感のある企業として関東を中心に営業しています。

ヤマシタの福祉用具レンタル事業

＜株式会社ヤマシタホームページより引用＞

株式会社ヤマシタが提供する福祉用具レンタル事業は、会社ホームページの事業内容の筆頭に位置する主力事業です。福祉用具を取り扱うプロとして、ご利用者に納得される製品を提案・提供しています。

実際に製品を使用するご利用者のニーズはもちろん、ケアプランを作成するケアマネジャーのニーズも踏まえよりよいサービス提供に努める体制が高く支持を集める理由のひとつです。その精神は現場での業務で実現される他にも、ホームページ内容や会社間の垣根を越えた活動にも体現されています。

株式会社ヤマシタが提供する3つの強み

株式会社ヤマシタの福祉用具レンタル事業が持つ強みとして

• 国内最大規模の拠点数と歴史
• スピーディーな対応を実現する365日対応
• 専門知識を持つスタッフ数と育成プログラム

があります。

国内の営業所は60以上あり、事業所間でカバーしながらエリアのフォローを実現。さらに365日年中無休対応で、予測できない急なトラブルにも迅速に対応しています。福祉用具の専門家である「福祉用具専門相談員」は900名以上が在籍し、スキルアップ・ブラッシュアップのための研修も数多く開催されています。

介護用品を検索できる専用サイト

＜ヤマシタ、シマシタ。ホームページより引用＞

福祉用具事業者は取扱商品が掲載されたカタログを中心に情報提供を行いますが、株式会社ヤマシタではインターネット上でも取扱商品を掲載。商品名で検索できる他、利用シーンや介護保険上の対象種目からも検索可能です。福祉用具の選定方法についても基礎知識をご紹介しています。

福祉用具の理解を広める取り組み

株式会社ヤマシタではただ製品を提供するだけでなく、福祉用具の正しい知識と理解を深めるための取り組みも行なっています。通称ふくせんと呼ばれる全国福祉用具専門相談員協会の発起人として設立を呼び掛けたほか、福祉用具法が施行された10月1日にちなんだ「福祉用具の日」の提案や、事業者間での情報共有や質の向上を目的としたECOL(エコール)協議会を設立しました。

福祉用具業界の牽引役として、ミクロからマクロまで幅広く活動を行なっています。

リーダーシップを持った歴史ある企業

今回ご紹介した株式会社ヤマシタは、長い歴史の中で介護の本質を見据え福祉用具の地位を確固たるものにしました。日進月歩の技術で開発されるよりよい福祉用具を、より早くご利用者に届けるための取り組みを行うため、会社の垣根を越え業界全体で質の向上を目指しています。

これからも様々な活動を通してご利用者のニーズに応えるため、株式会社ヤマシタは今日も業務を行なっています。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。

技術革新は日々進化を続けており、そのスピードは日増しに加速しています。つい最近まで最先端の技術だったものが、気づけば日常に溶け込んでいることも少なくありません。

今回は今までのバイタル測定業務に画期的な方法を提案するヒュウガプライマリケアのPrimary Care Robotをご紹介します。

ヒュウガプライマリケア

＜ヒュウガプライマリケアホームページより引用＞

ヒュウガプライマリケア株式会社の前身となるヒュウガファーマシー株式会社は、福岡で2007年に設立されました。訪問調剤薬局を主としたサービスから始まり、ノウハウを活かしたボランタリー事業を通した加盟店は全国で500店舗に拡がっています。携わっている患者数は7,000人を越え、個人宅だけでなく介護施設へも訪問している会社です。

会社の理念は「患者さんが24時間365日、自宅で安心して療養できる社会インフラを創る」。自宅へ訪問しお薬を届ける中で、見えてきたニーズをどのように充足していくかを考えサービスの在り方を創造しています。

Primary Care Robotとは

＜ヒュウガプライマリケアホームページより引用＞

Primary Care Robot(プライマリケアロボット)は、ヒュウガプライマリケア株式会社が手掛けるICT事業の名称です。対象者の腕に装着したバイタルバンドが15分ごとにバイタル情報を自動測定し、クラウドに送信することで収集した情報の一括管理が可能となります。

バイタルバンドが測定するバイタル情報は体温、心拍、血圧、血中酸素濃度。発信される電波情報をもとに居場所の表示もでき、一石二鳥ならぬ一石五鳥の役割を果たします。

ご利用者の体調不良をいちはやく察知

バイタルバンドから送信される情報は数値として明確にご利用者の健康状態を示すため、見た目や行動だけでは把握しにくい細かな変化を察知することができます。異常を検知した場合はアラームで通知するため、体調不良を見過ごしにくくなります。

また対人でのバイタル測定を15分ごとに実施するとなれば、ご利用者も煩わしさを感じる原因となりかねません。腕に装着しておくだけで健康管理ができ、さらにご利用者は時間を拘束されず自由な時間を過ごすことでQOLの向上につながります。

バイタル測定の煩雑さを避け業務時間短縮

大規模な事業所であればご利用者や患者の人数も多く、バイタル測定だけでも多少の時間を必要とします。測定対象者が離れた場所にいる場合でも移動する手間なく計測が可能です。

短縮できた業務時間は生産性の向上を生むきっかけとなり、スタッフは支援を必要とする他ご利用者への対応を行えるためより手厚い介護対応ができるメリットとなります。業務効率が改善されることで残業時間も短縮が見込め、スタッフの満足度にもよい影響が生まれます。

ICT技術を用いた新たな感染対策

これまでのバイタル測定は、優れた機器を用いても対人での測定が必要でした。非接触でバイタル測定ができるプライマリケアロボットは、コロナウイルスなどソーシャルディスタンスが有効な感染症予防にも役立ちます。

電波が届くところであれば位置情報も取得可能なため、万が一感染症の蔓延となった際には感染源の後追いや接触者の確認を行うことが可能です。

いまの時代に適した新しいオペレーション

プライマリケアロボットは、今まで行われてきた業務の流れを改革する画期的なツールです。非接触による感染症予防から異常発見時のアラーム通知まで対応することで、スタッフ側はスムーズかつきめ細かいご利用者対応ができる余裕が生まれます。余裕を持った業務は心のゆとりを生み、さらなるクオリティの高いサービス提供につながることでしょう。

導入には中継機器などの設置が必要ですが、おおよそ1日で完了するスピード対応。プライマリケアロボットを用いた、新たな時代に対応するケア方法を導入してみてはいかがでしょうか。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。

介護保険制度が広く浸透し、サービスを利用しながら在宅生活を継続できる高齢者も増えてきました。一方で要介護者を支える家族が抱える悩みも多種多様となっていますが、家族へ向けた支援はまだまだ少ないことが現状です。

今回は株式会社コミュニケーターが提供する、親を介護する人のための情報サイト「親ケア.com」を紹介します。

株式会社コミュニケーター

＜株式会社コミュニケーターホームページより引用＞

株式会社コミュニケーターは2006年に設立された会社です。販促プロデュース事業、介護情報事業を主に行っており、日本精工、竹中工務店、花王などの大手企業との取引実績も多数。

クライアントからのさまざまな依頼について、豊富な業務経験を活かしたコンサルティングを基に幅広い対応に取り組んでいます。

販促プロデュース事業

クライアントが提供する「ウリ」を軸に、ターゲットの分析からコンテンツ制作までをワンストップで提供します。多様化する広告媒体のメリットを正確にとらえ、ターゲットの心を掴む販促ツールを製作から印刷まで対応。

自社での製作だけでなく出張セミナーや研修といった育成プログラムも行なうことで、クライアントの長期的なニーズにも応えています。

介護情報事業

株式会社コミュニケーターの代表である横井氏は、実の両親の介護者でもあります。長年の介護からみえてきた当事者だからこそできることをモットーに、介護者をサポートする情報の場を提供しています。

親ケア.com

＜親ケア.comホームページより引用＞

親ケア.comは、介護家族が作った介護家族のための情報サイトです。

いつまでも元気と思っていた親が、突然の病や転倒によるケガによって要介護状態となってしまうことがあります。いつかは起こることと思っていても、突如おとずれた変化に対し何から手を付けていいか分からなくなってしまう方も少なくありません。また、長期的な介護に心身の疲労が溜まり、終わりの見えない介護に不安を抱くこともあるでしょう。

親ケア.comは、介護に関わる不安を少しでも取り除くための情報が満載です。

制度の解説やフローチャートで介護が分かる

要介護状態となった際にまず利用したいのが介護保険制度。聞いたことはあるけれどどこに相談に行けばいいか、どういった流れでどのようなサービスを利用すればいいのか分からない方も多いことでしょう。

親ケア.comでは、介護保険制度の詳しい解説やサービスの利用方法をシーンに分けて説明。自らの状況と照らし合わせて確認することができるので、知りたい情報を簡単に見つけることができます。

さらにはポイントを押さえた動画もあり、知りたいことを分かりやすい方法で選びながら学ぶことが可能です。

あると便利な専門用語集やコラムも充実

いざ介護保険を調べ出すと、専門用語の多さに愕然とする時があります。親ケア.comではそんな時に便利な介護の専門用語集をご用意し、ご家族の「分からない」をそのままにしておかない工夫がなされています。

また専門家のコラムや実際の体験談も充実しており、専門家から見た施設選びや共感できる介護経験を読むことができます。

まとめ

介護保険制度は施行から20年以上が経過し、その目的や内容も施行当時から大きく変容しています。介護は決して他人ごとではなく、いずれ誰しも経験する可能性がある要素です。いざとなった時までにすべてを知っておくのではなく、情報のある場所を知っておくことであわてることなくひとつひとつの対応が可能になります。

親ケア.comはそんないざという時に役立つ必須ツールと言えるでしょう。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。

事業所の運営には安定したシステムあってこそ。しっかりした基盤があれば提供できるサービスにも幅が拡がります。

今回は介護サービス事業所の請求からデータ管理まで幅広い対応ができるQLCシステム株式会社のシステム事業を紹介します。

QLCシステム株式会社

＜QLCシステム株式会社ホームページより引用＞

QLCシステム株式会社は、主に通所介護事業所のサポートを目的としたシステム開発を行なっている会社です。QLCプロデュース株式会社のグループ企業のひとつで、他にはデイサービス運営を行う株式会社ほっとステーション、フランチャイズ運営や開業支援を行うQLC販売株式会社、人材育成やフォローアップを目的としたQLCサポート株式会社があります。

2021年には全株式を出光興産株式会社へ譲渡し、100%子会社となりました。

運営しているデイサービスは「レッツ倶楽部」「ブリッジライフ」「ハルサコミュニティ」「リハの郷」の4つです。どのデイサービスも機能訓練を中心としたサービスを提供しており、QLC介護システムが日々の業務をサポートしています。

介護システム事業

QLCシステム株式会社が取り組む介護システム事業は「ACEシステム」と「QLC介護システム」の2つです。

ACEシステムは、通所介護事業所での機能訓練を実施するにあたり必要となる算定業務を支援します。QLC介護システムは、業務管理や事務処理手続きから効率化を目指し、機能訓練のデータ分析を効果的に支援するサービスです。

どちらもデイリー業務からマンスリー業務に至るまで、強力にサポートしてくれる心強いシステムです。それぞれの特徴を、もう少し深堀りしていきます。

ACEシステム

＜QLCシステム株式会社ホームページより引用＞

今や通所介護サービスの柱となった機能訓練。介護予防という概念が広く浸透し、地域包括ケアシステムの要素のひとつである「自助」が注目される中、心身機能の維持・改善は非常に重要なファクターとなっています。

ACEシステムは、デイサービスでの機能訓練において軸となる「個別機能訓練」「口腔機能向上加算」の賛成業務を支援する介護システムです。機能訓練では専門職による「機能訓練指導員」を置くことが算定要件となっています。

全国展開する事業所において、事業所ごとにサービスの質にばらつきを発生させないようなスタッフ教育の構築は膨大な業務負担となります。また機能訓練の算定についてもノウハウがなければ、要件をクリアすること自体が至難の業です。

ACEシステムはQLCシステム株式会社が培った知識を存分に導入し、算定準備期間からしっかりとサポート。各種研修を経て機能訓練プログラムの組み方を習得し、算定後もコールセンターで継続したフォローを行なってくれます。

QLC介護システム

＜QLCシステム株式会社ホームページより引用＞

機能訓練を受けるご利用者がまず見極めたいのが訓練の効果。どれだけ優秀な人材が揃っていても、効果の見えない機能訓練は注目を浴びることさえできません。

QLC介護システムは顧客管理から計画の作成、日報や業績管理から介護保険料請求に至るまでワンストップで徹底管理。ご利用者情報だけでなくケアマネジャー情報や送迎表の作成まで、デイサービスの業務を隅々までサポートしてくれる画期的なシステムです。

機能訓練を提供するにあたり、ケアマネジャーが作成するケアプランに沿った計画が必要となります。QLC介護システムではアセスメントから計画作成・評価、報告書の作成までをしっかりフォローしてくれるため、事業所のプログラム効果を着実にケアマネジャーへ伝えることが可能です。

積み重ねた実績はプレゼンにも効果的。ご利用者の新規獲得に向けた強力な営業ツールと成り得ます。

まとめ

心身機能の維持・改善には継続が重要です。ご利用者目線でいえば目で見える効果がやる気をもたらし、事業者目線では反響によるご利用者増が事業経営の継続をもたらします。

地域でのオンリーワンとなるために、QLCシステム株式会社のシステム事業を用いて安定した運営の一助としてはいかがでしょうか。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。

介護施設を利用する高齢者は、認知症による記憶力低下や様々な疾患によるADLの低下から活気を失ってしまうことも少なくありません。ご利用者の活動の幅を拡げながら、楽しく参加してもらう活動のひとつがレクリエーションです。

今回は日本アクティブコミュニティ協会が主催するレクリエーション介護士について詳しく説明します。

日本アクティブコミュニティ協会

＜日本アクティブコミュニティ協会ホームページより引用＞

日本アクティブコミュニティ協会は2014年に、高齢者介護レクリエーションの情報収集と調査・研究を目的のひとつとして設立された団体です。

レクリエーションを単なる時間合わせの遊戯とするのではなく、参加する人の生きる喜びや楽しみを見出すことを重要視し、レクリエーション介護士の認定・人材育成を進める機関として活動しています。

レクリエーション介護士とは

＜日本アクティブコミュニティ協会ホームページより引用＞

レクリエーション介護士とは、介護事業所で行われるレクリエーションについて幅広い知識とスキルが認められた民間資格です。

日本アクティブコミュニティ協会では自分の趣味を活かしながら高齢者とのコミュニケーション拡大を図る2級、レクリエーションを通じて現場を活性化しプログラムの立案から実施まで対応する1級を設けています。

レクリエーション介護士2級

レクリエーション介護士2級では、まずはじめに高齢者とのコミュニケーションの取り方や介護の基礎知識を学びます。

コミュニケーションを通じてどのようなことが喜んでもらえるか、を考えることによって目的を捉え、手段としてどのようなレクリエーションを行えばよいかを理解します。

思いついたアイデアを企画書として形にすることで具体的な活動に結びつけ、実行力の向上を目指す資格です。

レクリエーション介護士1級

レクリエーション介護士1級は2級をさらにステップアップさせた資格で、目的を持ったレクリエーションの実行とグループ内のファシリテーションが行える実践力を目指す資格です。

決められたプログラムを遂行する中でも参加者の状況を踏まえアレンジを加えたり、施設内だけでなく地域にアプローチする力を身につけます。

受験資格と試験内容

2級では2日間の通信・通学講座と団体研修(5名以上)、1級では4日間の通学講座にてレクリエーションを学びます。座学だけではなく、実践を含めた総合的な学びを図ります。

2級では各カリキュラム終了後に50問選択式の筆記試験を受験し、6割以上の成績で合格です。1級では60問選択式の筆記試験に加え小論文、実技試験、現場実習での評価を踏まえ合格となります。どちらの級も合格後には認定証が付与されます。

申込方法

レクリエーション介護士公式ホームページから資料請求、受験申込が行えます。その他通信講座ユーキャンからも申込可能です。その他、福祉系の専門学校やカルチャークラブ等でも企画されている場合もあります。

詳細は日本アクティブコミュニティ協会、もしくはレクリエーション介護士ホームページをチェックしてみて下さい。

資格取得後のフォローアップ

日本アクティブコミュニティ協会では、資格取得後も継続した研鑽のためにフォローアップ研修を開催しています。メンバー登録制度や介護レクアカデミーは2級取得者向けに情報共有の場として開講されており、日々の業務で行き詰まった際にも相談しやすい環境が整備されています。

まとめ

自施設でのコミュニケーションを図るためにレクリエーションへ取り組みながら、さまざまなご利用者と接する中で試行錯誤しながらどんどんよりよいものを創っていくためのノウハウが詰まった資格となっています。

実践を通してステップアップするために、まずは資料請求から始めてみてはいかがでしょうか。

今回は日本アクティブコミュニティ協会が主催するレクリエーション介護士についてまとめました。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。

高齢者が要介護状態となる原因のひとつが「転倒」です。その割合は全体のおよそ12％といわれ(内閣府　平成30年版高齢社会白書より)、自宅・施設どちらでも起こり得る可能性があります。

今回は身近に潜む転倒の危険性を、いち早く察知するために開発されたセンサーをご紹介します。

株式会社メディカルプロジェクト

＜株式会社メディカルプロジェクトホームページより引用＞

株式会社メディカルプロジェクトは、1982年に静岡市で設立された医療機器や医療用品の製造・販売を主とする会社です。センサー類をはじめとして、シーネやミトン、抑制帯など医療現場になくてはならない製品を取り扱っています。

長年培ってきたセンサー製品の生体情報検知技術を用い、最近では獣医学や自動車へ応用した製品開発にも取り組んでいます。

センサー製品

株式会社メディカルプロジェクトが多く手掛けている製品がセンサーです。目的や対象に合わせてセレクトできるよう、多岐に渡る製品を取り扱っています。

離床センサー

＜株式会社メディカルプロジェクトホームページより引用＞

医療や福祉の現場で馴染みのあるセンサーといえば、離床センサーではないでしょうか。メディカルプロジェクト社が取り扱う製品には、体圧を感知して知らせるマットセンサーやベッドセンサーの他、クリップが外れることで知らせるクリップセンサーがあります。これらは有線タイプ以外にワイヤレスタイプもあり、配線が煩雑になることで起こり得る転倒リスクを予防することができます。

そのほかにも赤外線やビームが遮断されると感知するタイプや、身に着けたIDタグを感知することができるタイプもあり、環境やご利用者の状況によって選択できる幅が広いことが魅力です。

注目商品はスタッフや来客には反応しないマットセンサーセレクトプラス。ベッド上に対象者がいる時にスタッフが踏んでも作動せず、対象者が足を下ろした時にだけ反応するセンサーとなっています。そのためスタッフがベッドサイドに近づくたびにスイッチを切る必要がなく、必然的にスイッチの入れ忘れが予防できます。

見守りセンサー

＜株式会社メディカルプロジェクトホームページより引用＞

マットレスの下に設置し、呼吸・脈拍・体動を感知することができるセンサーです。マットレスの下に設置するため臥床した時の違和感が少なく、褥瘡予防マットレスやエアーマットでもしっかり感知します。感知したデータはWi-Fi通信でパソコン等の通信機器とつながることができ、経過の観察やデータの確認が可能です。バイタル異常の際にアラームを鳴らすこともできます。

ベッド上での生活が長時間となる反面、ちょっとした変化にいち早く対応することが求められるターミナルケア期などに有効な機器です。

浴槽見守りセンサー

＜株式会社メディカルプロジェクトホームページより引用＞

年間17,000人の死亡例がある入浴中の事故。交通事故よりも多い浴室の危険を防ぐため、浴槽見守りセンサー「バスセーフ」は入浴中の対象者を見守ります。

バスタブの底下に設置されたマットセンサーが呼吸・脈拍・体動を感知し、浴槽ふち付近に設置されたビームセンサーで浴槽への出入りを検知します。検知されたデータは受信機へと送られ、異常があればアラームでのお知らせが可能です。入浴時間を設定しておくことでもアラームを鳴らせるため、長風呂での事故を予防することができます。

パソコンでの集中管理も可能なため、浴室が複数に及ぶ大規模施設等でのチェックも可能です。できる限り自立した入浴を、プライバシーも守りながら安全確認できるシステムとなっています。

まとめ

いかがでしたでしょうか。病院や施設で多く利用されているセンサーですが、便利な反面身体拘束として適宜使用の見直しがもとめられるものです。適切に使用することでご利用者の安全を見守り、結果として自立した生活を送って頂くための配慮が詰まった製品となっています。

今回は株式会社メディカルプロジェクトのセンサー製品についてご紹介しました。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。

人と人とのコミュニケーションにおいて、言語は切っても切れないもの。バリアフリーという言葉が浸透した現在では、身体的な障壁だけでなく意思疎通の障壁も出来る限り取り除くことが求められています。

今回は聴障者のコミュニケーションに向けた新しいプラットフォームをご紹介します。

株式会社フィートについて

＜株式会社フィートホームページより引用＞

株式会社フィートは、2005年に設立されたコーポラテック社を前身とした会社です。コーポラテック社は音声翻訳技術の研究開発成果展開を目的とした会社で、英語語学能力測定アプリなどの開発に携わりました。

培った技術を活かし、株式会社フィートへ社名変更した後も多言語翻訳アプリ「NariTra」や、話しかけるだけでスマートフォンの使い方を教えてくれる「おはなしアシスタント」などを開発しています。

高い技術が民間会社や行政にも評価

フィート社は通信業界大手、旅客業界、製造業界などとの取引実績があります。

民間会社だけではなく国立大学法人や国立研究開発法人といった研究部門との取引や総務省との実績もあり、その技術は高く評価されていると言っても過言ではないでしょう。

こえとらアプリ

＜こえとらアプリサポートページより引用＞

こえとらアプリとは、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)が開発・研究した音声認識技術や音声合成技術を用いた、聴障者と健聴者のコミュニケーション支援を目的としたアプリです。

アプリはAppStoreとGooglePlayで配信されており、誰でも無料でダウンロードして使うことができます。

こえとらアプリの開発経緯

聴障者のコミュニケーション方法で一般的なものに手話や筆談があります。ただし手話はコミュニケーションを図るお互いが手話の意味を理解していなければ成立せず、筆談は書く手間を挟むためどうしても相手を待たせる時間が出来てしまいます。

こえとらアプリは発した音声を文字に変換し表示、または文字を音声として伝えることができるため、相手を選ぶことなくコミュニケーションを図ることが可能です。

こえとらアプリの使い方

利用方法はとても簡単で、アプリを起動し会話機能で「音声で答える」ボタンを押して話しかけるだけ。発した音声をこえとらアプリが認識し、自動で文章に変換します。テキストとして入力した文字を読み上げることもできるため、発声しにくい場合でも相手に音声として伝えることが可能です。

その他にも言葉で伝えにくい表現を絵や字で書ける機能や、よく使う表現をあらかじめ登録できる定型文機能があります。インターネットを経由しなくてもアプリを使用できる機種もあるため、電波が通じにくい場所で思いもよらずコミュニケーションが必要となった場合でも安心して対応できます。

こえとらアプリの普及

2013年にiOS版がリリースされ、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)によって九州地方を中心とした聾・聴覚支援学校にて実証実験が行われました。実際の使用者からの声をもとに改良を重ね、2015年にはAndroid版が、さらに2018年にはiPad版がリリースされています。

2022年3月末の時点で、AppStoreとGooglePlay合わせて62万以上のダウンロード数です。平成30年に厚生労働省が発表した「平成28年生活のしづらさなどに関する調査結果」によれば、身体障碍者手帳を取得している聴覚・言語障がい者は日本全国で約34万人とされており、様々な要素を踏まえてもその普及率の高さが分かります。

まとめ

こえとらアプリは聴障者を中心とした新しい形のコミュニケーションプラットフォームです。インターネット上での声では障がい認定を持つ人だけでなく、疾患によって一時的に声が出しにくくなった時などにも使用され、便利だったという声も寄せられています。

様々なコミュニケーションが普及することによって生活のしづらさが軽減され、バリアフリーという言葉の持つ意味がさらに広がっていくのではないでしょうか。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。

今やインターネットは全世界に普及し、日常生活になくてはならないライフラインです。コミュニケーションにおいても例外ではなく、離れていても瞬時に情報が伝わることがこれからの時代に求められています。

現場で日々やりとりされている「声」を、インターネット技術を用いてスピーディーでスマートなものに昇華させた株式会社サイエンスアーツのBuddycomをご紹介いたします。

株式会社サイエンスアーツ

＜Buddycomホームページより引用＞

株式会社サイエンスアーツはITコンサルティング事業を中心に、前身である株式会社シアンス・アールとして2003年に設立されました。2015年にはBuddycomの基となるAldio(アルディオ)が開発され、インターネット回線を通じたコミュニケーションインターフェースの礎となっています。

社風としてチームワークを重視しており、世界を美しくつなげることがミッションです。Buddycomはサイエンスアーツの想いを具現化した、業務を行う上で欠かせないまさに相棒といったサービスになっています。

Buddycomとは

＜Buddycomホームページより引用＞

サイエンスアーツが提供するライブコミュニケーションプラットフォーム「Buddycom」は、インターネット回線を使用した新しい連絡手段です。

IP回線を使用して、どこにいてもつながりやすい

Buddycomの特徴として、インターネットがつながるところであれば屋内や遠距離を介しても連絡が取りやすいことが挙げられます。施設内であればWi-fi環境を通して電波を中継できるため、日本全国で使用できると言っても過言ではありません。使用できる回線は3G･4G･5Gと幅広く、使用するデバイス選択の幅が拡がります。

スマートフォン、タブレットに接続して使用できるイヤホンタイプも取り揃えられており、多様な使い方ができることが魅力です。

専用アプリでライブ動画や位置情報の確認ができる

App storeやGoogle playでBuddycom専用アプリをダウンロードすることで、既存のスマートフォンやタブレットを子機として使用することができます。もちろんPCでも使用できるため、フロアでご利用者の対応をするスタッフはスマートフォン、事務所で管理業務を行いながら確認するにはPCといった使い分けも可能です。

アプリにはライブ通話や位置情報機能も付いているため、従来の音声のみでの通信では成し得なかった様々な用途に応用することができます。外出レクや送迎時のトラブル対応、複数事業所でのオンライン研修など、多くの情報を共有できることがインターネット回線の強みです。

通話内容をテキスト化し翻訳対応も可能

手が離せないときに共有される内容は、聞きたくても聞き逃してしまうことも。Buddycomなら通話内容をテキスト化しログとして表示されるため、他スタッフのやりとりを落ち着いてから確認することができます。また翻訳機能を使用することで、言語の壁を越えたスムーズな意思疎通が可能です。

先進技術導入が補助金対象となることも

厚生労働省で取り組まれている「地域医療介護総合確保基金を活用した介護ロボットの導入支援」として、Wi-fi工事やインカム導入の際に最大750万円が補助の対象となります。対象となった金額のうち事業主負担の割合は都道府県の裁量によって調整されますが、50％もしくは一定の要件を満たせば75％を下限とした金額が補助されます。

まとめ

今回は株式会社サイエンスアーツが提供するBuddycomをご紹介いたしました。業務効率の向上は小さなことであっても、日々の積み重ねによる効果は後に大きな改善となって現れます。

Buddycomは既に大手企業で導入され、確かな実績を上げている新しい情報共有のツールです。想像力で新たな可能性が見出せるBuddycomで、一歩進んだクオリティのサービスを検討してみてはいかがでしょうか。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。

日々様々な業務に追われる中、ご利用者様の細かな変化にもいち早く対応したい。多職種・多人数でのチームワークを求められる環境だからこそ、リアルタイムでの情報共有鍵となります。

今回は現場の「声」に向け開発された、株式会社JVCケンウッド・公共産業システムの介護施設向けインターカムをご紹介します。

介護施設向けインターカムとは

＜JVC WD-3000シリーズ製品ページより引用＞

介護施設向けインターカムとは、大人数が同時に様々な業務を行う介護現場においてスムーズな情報伝達が行えるシステム機器です。株式会社JVCケンウッド・公共産業システムが長年培ってきた無線技術を用いて開発され、現場のニーズに合わせた機能を持っています。

WD-3000シリーズ

特別養護老人ホームや複合型施設など、大規模施設での利用に適したWD-3000シリーズは、システムを拡張することで最大で96名までの同時通話が可能です。システム全体を制御するメインコントローラーを中心に、電波中継を行うセルステーションを設置し子機とのスムーズなやりとりを実現します。

PHSシステムと同じデジタル通信を使用し、送受信できるデバイスはメインコントローラーに登録された子機のみであるため、混線や盗聴などでの情報漏えいを防ぐことができます。

WD-D10シリーズ

グループホームやデイサービスなど、比較的少人数での連携に適しているのがWD-D10シリーズです。親機となるベースステーションを中心に、10名までの同時通話が行えます。子機は防塵・防水機能(IP67相当)を備え、屋外での使用も可能。消毒用エタノールでの拭き取りも問題ないため、衛生的で安心です。

即時の情報伝達で効率的な業務が可能

ご利用者様の対応は、スケジュールは決まっていても毎日同じとは限りません。転倒予防やコール対応など、常にイレギュラーが起こる可能性があります。人手が欲しい時や連絡を取りたい時に、常に手が空いているとは限りません。

ハンズフリー通話ができるインターカムを使用することで、ご利用者様の対応をしながら連絡が取れる他、どこにいるか読めないスタッフをフロア中探し回る手間が省けます。即時の情報伝達はスタッフ同士が連携を取りやすくなりヒヤリハットやインシデントの予防につながることに加え、業務効率が向上することで無駄な時間を削減でき残業時間の短縮も可能です。

ご利用者様側の視点に立つと、効率的な業務遂行は結果としてスタッフとのコミュニケーション増加につながり、お互いの信頼感向上につながります。また他スタッフを探しに行く間の「ちょっと待ってて下さいね」を無くすことで、ご利用者様から目を離すことなく転倒リスクの軽減が図れます。

管理部門はスタッフ同士のやり取りを確認することで業務の見直しや適性のチェックが行えるため、より適正な評価につなげることが可能です。

まとめ

介護施設向けインターカムを用いることで、離れていても密な情報伝達ができるようになります。ヒューマンエラーは情報伝達不足で発生することも多く、インターカムを介したチェックの声かけが二次的な問題への対策とも言えるでしょう。

今回は最新の技術を使用して人と人とが昔ながらに行なっていた「話し合い」ができることで、よりよいケアにつなげることができる介護施設向けインターカムをご紹介させて頂きました。

【介護施設のインカム】現場の｢見える化｣に貢献しますもご覧ください。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。

株式会社ベスプラとは

＜株式会社ベスプラホームページより引用＞

2012年に設立された株式会社ベスプラは、ITサービスを通じて「健康」「消費」「雇用」といった社会問題を解決することをモットーとした会社です。少数精鋭だからこそできる密なコミュニケーションと独創的なアイデアで、ビジョンである地域活性エコシステムの創生を見据えた事業を展開しています。

脳の健康維持に適した機能を詰め込んだ「脳にいいアプリ」の他、店舗のお得な情報を近隣へ発信する「TheTIMESALE(ザ・タイムセール）」や、個人向け・法人向けを取り揃えた「運転免許の認知機能テスト」といったサービスがあります。

TheTIMESALE(ザ・タイムセール）

フードロス問題の解決から着想を得たザ・タイムセールは、抱えてしまった大量在庫のセールや店舗でのイベント情報などをアプリを通じて近くの人へ通知するサービスです。店舗と顧客、お互いのニーズを結びつけることで廃棄を減らし、「消費」の問題解決を図ります。

運転免許の認知機能テスト

自動車運転に必要な記憶力と判断力を、3つの検査を通じて評価するテストです。高齢者が免許を更新する際に必要となる認知機能検査を体験することができ、パソコンやタブレットを用いて簡単に行えます。結果は3段階で評価され、運転に対するご自身の能力を知ることができます。

脳にいいアプリ

＜脳にいいアプリホームページより引用＞

「脳にいいアプリ」はその名の通り、脳の健康維持に必要な活動を楽しみながら行えるスマートフォン用アプリです。近年問題となっている認知症患者の増加に伴い、元気なうちから予防に取り組む活動が盛んになってきています。脳にいいアプリはその中でも完全無料で実施できることから、手軽に取り組みやすいツールとして利用されています。

科学的根拠と仕組み

認知症を根治する治療薬は未だ開発されていませんが、認知症の進行を遅らせたり予防する取り組みについて研究が進められています。その中でも定期的な運動や脳への刺激、バランスの取れた食事が予防に効果的であることが分かってきました。脳にいいアプリはさらにストレス緩和や社会参加の要素を取り入れ、予防集合知と呼ばれるサイクルで認知機能低下の予防を目指しています。

利用者には「歩く」「脳トレ」「食事」の項目から1日の目標が設定されます。目標の達成度によって評価が行われ、継続するためのモチベーションを維持する工夫が盛り込まれています。

脳にいいアプリの内容

ウォーキングチャレンジ

スマートフォンの歩数計機能と連動し、毎日の運動量を測定します。屋外でウォーキングを行えない場合も、ヴァーチャル散歩コース機能がついているので楽しく継続することが可能です。

脳トレ

手塚プロダクションの提供で実現した、楽しいイラストを用いた様々なトレーニングが用意されています。スライドパズルや間違い探しなど、スマートフォンに不慣れでも直感的に楽しむことができるトレーニングです。

食事管理

今日食べた食材をタップするだけで品目が確認できるので、細かな文字入力をすることなく食事管理ができます。まだ摂れていない食材も一目瞭然のため、次の食事メニューを考える時の参考とすることも可能です。

脳にいいアプリの効果

実際にアプリを1カ月使用した利用者のデータを比較すると、記憶力・計算力・判断力が約30％向上したという結果が得られました。また、脳内で神経細胞が集まっている灰白質について、96％の利用者に面積の増加がみられています。

このことから、脳にいいアプリを使うことで認知症予防につながっていると言えるでしょう。

まとめ

認知症という病気が一般的になり、広く世間に症状が知られる一方で認知症になることへの不安も膨らんできました。しかしながら適した予防対策を取ることで、認知症の発症や進行を遅らせることが証明され始めています。

脳にいいアプリは、科学的根拠に基づきながら誰もが取り組みやすい方法で効果を実証したアプリです。記憶力が気になりだしたらさっそく始めて見ることが、予防への第一歩ではないでしょうか。

【現役】介護業界の情報通

大手の人材会社に勤務する、入社6年目の女性営業マン。社内では『医療介護業界の情報通』として鳴らし、業界の主要人物とのパイプも持つ。ネットワークの拡大を目指して、フクロウ介護のライターとして今後さらなる活躍が期待されている。趣味は囲碁と将棋、最近は麻雀の勉強にも励む。