ユーピーアール株式会社の「アシストスーツ」をご紹介

テクノロジーの進化は日を増すごとに加速しており、最先端の技術があっという間に現場で活躍する時代になっています。リモート会議やクラウドサービスなど、医療介護分野でも次々に取り入れられ独自の進化を遂げている技術も少なくありません。
今回はユーピーアール株式会社が取り扱う新しいテクノロジー「アシストスーツ」についてご紹介します。

ユーピーアール株式会社

ユーピーアール株式会社ホームページより引用>

アシストスーツを取り扱うユーピーアール株式会社は1979年に設立され、物流を支える専門機器を主として取り扱う会社です。世界の物流を根底から支えるパレットの販売・レンタルを中心に、IoTやICTといった最先端技術も取り入れた新しいインフラ作りに取り組んでいます。

ユーピーアールの事業

ユーピーアール株式会社ホームページより引用>

パレットとは、物流で用いられる薄い箱型の荷台のことです。側面にはフォークリフトやハンドリフトで運搬できるよう隙間が空いています。主なものとして平面タイプが多く流通していますが、側面3面を囲んだボックスタイプや支柱のあるポストタイプのパレットもあります。ユーピーアール株式会社ではパレットの販売やレンタルをはじめ、IoT技術を用いた追跡システム「なんつい」や、在庫管理が行える「DXタグ」など情報化社会に対応した事業を展開しています。

アシストスーツ

ユーピーアール株式会社ホームページより引用>

ユーピーアール株式会社が取り扱うアシストスーツは、物流業に必ずと言っていいほど問題となる「労働者の身体的負担」を軽減するために開発されました。特に身体の中心を支える腰は、業務を行う以上に生活する中でも重要な部位になります。
ユーピーアール株式会社では物流・製造業だけでなく、介護や農業に携わる労働者に向けてもアシストスーツの提案を行なっており、金沢大学の検証のもと腰への負担軽減効果を実証しています。

アシストスーツの効果

ユーピーアール株式会社で確認したアンケート結果では、介護現場で働いている46%の人が、腰痛が原因で離職を検討したと回答しています。もはや職業病ともいえる腰痛ですが、職場での腰痛対策を行なっている人は18%と、ほぼ対策が講じられていないことが現状です。
アシストスーツは外骨格バックボーンという「第二の背骨」を搭載し、人体の背骨と同じアーチ・適度な可動性を持つことによって腰痛の原因である椎間板への負担を軽減。結果として腰痛をはじめとした業務による身体の負担を軽減・予防することができます。

アシストスーツの機能

介護現場向けに推奨されている「サポートジャケットBb+シリーズ」は外骨格バックボーンを背部に装着し、背骨と腰をサポートするフォームナビ機能、幅広の腰ベルトで骨盤や腹筋の負担を軽減するランバーサポート機能、膝部に伸びるバンド伸縮による筋力補助としてのマッスル機能など全身をサポートする機能が詰め込まれています。
その他にもバックボーンを脱着し洗濯可能な着脱式機構(PROシリーズを除く)、様々な体格にフィットする腰ベルトフィッティングシステムを採用。感染対策や多職種で対応する介護現場に導入しやすい嬉しい機能満載です。

アシストスーツでスタッフも利用者も安心な介護を

介護現場における身体的負担は避けて通れないもの。スタッフが痛みに耐えながら行う介護では、利用者も安心して身を任せることもままなりません。アシストスーツを使用してスタッフの身体的負担を取り除くことにより、結果として利用者の満足度向上につながることも充分に考えられます。
ユーピーアール株式会社のアシストスーツは業界初となる無料貸し出し体験会も随時開催しています。最先端技術を実際に体感することで、効果をより実感できるのではないでしょうか。気になった方はぜひユーピーアール株式会社ホームページより申し込んでみて下さいね。

公益財団法人 日本ケアフィット共育機構の「サービス介助士」をご紹介

「バリアフリー」という言葉が広く一般に知れ渡り、今や当たり前の要素として社会に溶け込んでいます。しかしながら社会すべてがバリアフリーになったわけではなく、物理的障壁以外にも心理的障壁が残されている問題があります。

今回は誰もが住みよい社会づくりのために必要な知識を持ち、適切な支援を行える手助けをする日本ケアフィット共育機構の「サービス介助士」をご紹介します。

公益財団法人日本ケアフィット共育機構

日本ケアフィット共育機構ホームページより引用>

日本ケアフィット共育機構は、1999年に前身である特定非営利活動法人日本ケアフィットサービス協会が設立され、13年の活動後に一般財団法人、翌年の2013年に公益社財団法人となりました。社会に存在するあらゆるバリアを取り除き、誰もが生活しやすい「共に生きる社会」づくりが目的です。

おもてなしの心を育み介助技術を学ぶ「ヒトへのケアフィット」、コミュニティやバリアフリーなど場を作る「モノへのケアフィット」、ボランティア活動や情報発信など実践する「コトへのケアフィット」を主な取り組みとして活動しています。

サービス介助士(ケアフィッター)

サービス介助士ホームページより引用>

日本ケアフィット共育機構が手掛ける「サービス介助士」は、高齢者や障害者といった垣根を越えてその人、その場に合った対応ができることを目的とした資格です。心身に様々なバリアがあってもひとりの人間としておもてなしができるよう、知識・対話・実践を身に着け「ケア」を「フィット」できる人材を育成しています。

公共交通機関やお店など、使ったことがない操作パネルに戸惑ったり、店舗内案内があっても道に迷うことは誰しも経験があるのではないでしょうか。サービス介助士は従業員として勤務する中で、お客様に起こる様々な困りごとをお客様に合った方法で対応できるよう知識や技術を身に着けたスタッフといえます。

サービス介助士の業種別割合

サービス介助士ホームページより引用>

サービス介助士資格取得者の業種別割合をみてみると、交通業が46.9%と約半数を占め、小売・流通業、通信業といった順となっています。さまざまなお客様と接する機会が多く、その分ニーズや困りごとも多種多様となる業種のスタッフがサービス介助士を通してよりよい対応方法を学んでいると言えるでしょう。

導入企業の一例を見るとJRやANA、JALといった旅客業の大手会社をはじめ、イオンやトヨタといった販売・サービス業のほか、スーパーや美術館といった導入事例もあります。サービス介助士を知ることで、導入企業についてもよりよいイメージを持つことができます。

サービス介助士の取得方法

サービス介助士を取得するために必要となるのは講座受講と対面教習、そして検定試験の合格です。

専用テキストを使用しながら自宅学習を行い、課題の提出を行います。提出課題は1問1点の3択問題・マークシート方式で、100点中60点以上が合格です。その後に実技教習となり、6~7時間のオンライン講座を受講した後、対面での実技教習となります。教習会場は東京・大阪の他、名古屋・札幌・仙台・広島・高松・福岡・那覇などで順次開催しています。オンラインでの受講が難しい場合は、2日間の対面教習も選択可能です。

検定試験も提出課題と同様の問題形式ですが、1問2点となり70点以上が合格となります。資格は3年間有効であり、その後は更新が必要となります。

目に見えるおもてなしの証明

サービス介助士は、誰にも優しいおもてなしを提供する知識や技術を身に着けた資格です。昔から「おもてなしには目配り・気配り・心配りが重要」と言われていますが、目に見えない要素のためアピールしにくいことも。

サービス介助士の資格を取得することで、目に見えるおもてなしの力を証明することができます。個人にとっても企業にとっても有益なアピールポイントとなるのではないでしょうか。

株式会社イノアックリビングの「すみれ」をご紹介

掃除用スポンジから家具用品まで、今や様々なものに用いられているウレタン素材。柔らかな感触と加工のしやすさから、医療用ベッドのマットレスや車いす用クッションなど、医療・介護業界においてもなくてはならない素材です。

ウレタン素材の生産業を通して培った技術を活かし、インテリア家具などを取り扱う株式会社イノアックリビング、そして福祉用具プライベートブランド「すみれ」についてご紹介します。

株式会社イノアックリビング

株式会社イノアックリビングホームページより引用>

株式会社イノアックリビングはウレタンフォーム素材を日本で初めて手掛けた株式会社イノアックコーポレーションのグループ企業です。

イノアックコーポレーションは1926年に創業した井上護謨製造所から始まり、100年を越える歴史があります。創業から取り扱っていたゴム製品の他、ウレタン・プラスチック・複合素材を取り扱い、1954年には日本で初めてウレタンフォーム素材の生産を開始しました。

その後も建築資材・自動車内装・配管カバーなど幅広い事業展開を行う中で、拡大していくリビング・生活用品の総合会社である株式会社イノアックリビングが1994年に誕生しました。

カラーフォーム

株式会社イノアックリビングホームページより引用>

株式会社イノアックリビングが手掛けるプライベートブランドは福祉用具の「すみれ」の他にもあり、カラーフォームは寝具専門のブランドです。厚みや機能によって分類されたマットレスと低反発まくらがラインナップ。

代表商品であるファセットマットレスは、寝心地について立命館大学と共同研究にて開発された独自商品。六角形加工構造によりスムーズな寝返りをサポートし、快適な睡眠へ誘います。

atease(アティーズ)

株式会社イノアックリビングホームページより引用>

株式会社イノアックリビングの家具ブランド「atease(アティーズ)」は国産にこだわり、日本の住宅に合わせたコンパクトな設計の家具が揃っています。

ソファや座椅子、背もたれクッションなど「座る」を中心とした商品がラインナップ。カラーバリエーションも商品により3種類から5種類と、インテリアの雰囲気に合わせて選ぶことができます。

プライベートブランド「すみれ」

すみれホームページより引用>

医療介護に適した商品を展開する「すみれ」。ベッドのマットレスなどはカラーフォームでも取り扱っていますが、すみれで取り扱っているリバーシブルPROマットレスは床ずれ予防、機能性ベッドに対応する可変性を持ち介護に適した設計となっています。また使用されているマットレスカバーは、防水でありながら湿気を通しムレを防ぐ仕様となっており、介護する側にも介護される側にも優しい作り込みです。

すみれには他にも

  • 車いす用クッション「Swimo(スイモ)」
  • ポジショニングパッド
  • 衝撃吸収マット

などの商品がラインナップしており、医療・介護・福祉において切っても切れない「床ずれ」そして「転倒による受傷」の予防を担う優れものが揃っています。

長年の素材研究から生み出されたクッション機能が、快適性に安全性もプラスされた商品たちが「すみれ」の持ち味です。

クッションのプロが創る安全性

今回はクッション素材メーカー・株式会社イノアックリビングが手掛ける福祉用具ブランド「すみれ」についてご紹介しました。挑戦を続け研究を重ねる企業だからこそ、医療・介護業界で求められるニーズに対応できる高い機能を備えた商品を創り出すことができたのではないでしょうか。

取り扱っているウレタンフォームのように、柔軟で高い対応力を持つ株式会社イノアックリビング。これからも成長を続ける企業として目が離せません。

NPO法人 リハビリテーション医療推進機構CRASEEDをご紹介

医療、介護双方に共通するキーワードのひとつに「リハビリテーション」があります。リハビリテーションには段階によって様々なアプローチがあり、主に医療分野で提供される急性期や回復期リハビリテーションの他、介護分野で提供されるなは普段の暮らしの中でできることを増やす生活リハビリです。

今回は、リハビリテーションの中でも医療分野におけるリハビリテーションについて広く啓蒙するCRASEEDを紹介します。

CRASEEDとは

CRASEEDホームページより引用>

CRASEEDとは、大阪府豊中市にある関西リハビリテーション病院内に設立された「NPO法人リハビリテーション医療推進機構」の名称です。代表は兵庫医科大学リハビリテーションセンター長の道免和久主任教授。

CRASEEDはNPO法人として、リハビリ従事者と市民の議論、セミナーやリハビリ関連情報の発信を通してリハビリ医療の普及を図っています。

CRASEEDの目的

介護保険制度が施行され、リハビリの名称は広く用いられるようになりました。一般的な認識が進む中で、本来の意味と離れたマッサージやレクリエーション等も、リハビリテーションとして説明されることもあります。

リハビリテーションの質を維持向上させるため、CRASEEDが重要と考えるのはでは医療リハビリテーション。そのためにも医療界におけるリハビリテーションの正しい認識が必要であり、CRASEEDは普及啓発活動を進めています。

医療リハビリテーションの現状

医療におけるリハビリテーションの現状はまだ発展途上であり、専門医の育成や研究が進んでいない状況です。厚生労働省による調査(令和2(2020)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況)による医師数は339,623名に対し、日本リハビリテーション医学会によるリハビリテーション科専門医は2,735名と、全体の1%にも満たない数字となっています。

専門家を招いた実践的なセミナーの開催

CRASEEDでは、医療職のスキルアップやブラッシュアップを目的としたセミナーを開催しています。道免教授が伝授する脳卒中リハビリテーションのアプローチ方法をはじめ、脳卒中や呼吸器リハビリテーションや装具の評価方法、リハビリ評価として広く用いられている評価尺度FIMについてなど様々な角度から捉えた医療リハビリテーションを学ぶことができます。

セミナーは主に兵庫医科大学内で行われていますが、感染症予防対策のため2022年度開催分各種セミナーはすべてオンラインでの開催です。CRASEEDは一般社団法人日本作業療法士協会においてSIG施設に認定されており、セミナーは同協会における生涯教育制度基礎ポイント対象となっています。

リハビリに特化した広報誌「CRASEED NEWS」

おおよそ4カ月ごとに刊行されるCRASEEDの広報誌「CRASEED NEWS」は、設立翌年の2006年に第1回が刊行され、2022年で記念すべき第50回が刊行予定です。CRASEEDのセミナー開催状況や関連する学会や専門医の声、コラムでの症例検討など、欲しい情報がぎゅっと詰まった内容となっています。

CRASEEDが開催するセミナーで配布される他、ホームページ上でバックナンバーの一部を閲覧することができます。

まとめ

今回は医療リハビリテーションの質の向上を目的としたNPO法人「CRASEED」を紹介しました。地域包括ケアシステムが推進される中、医療報酬改定により入院期間はより短く、しかしながらより効果的なリハビリテーションが求められています。

CRASEEDが設立当初から訴えてきた提言に、遅れながらも時代が追従してきました。今後訪れる超高齢社会に向け、CRASEEDの活動がさらに注目されることでしょう。

アクサ生命保険株式会社の「アクサの脳トレ」をご紹介

平均寿命がどんどんと延びる中、これまで現れてこなかった疾患や症状に悩まされる方も増えています。その中でも大きな問題となっている疾患のひとつが認知症です。

認知症は誰しも発症する可能性があり、内閣府調べでは2025年には65歳以上の6人に1人が認知症を患っていると予想されています(平成29年版 高齢者社会白書より)。

今回はアクサ生命保険株式会社が提供する脳のトレーニングプログラム「アクサの脳トレ」を紹介します。

アクサ生命保険株式会社

アクサ生命保険株式会社ホームページより引用>

アクサ生命保険株式会社は、フランスに本社を置くアクサグループの日本法人に属する子会社です。現在では、アクサダイレクト生命保険株式会社、アクサ損害保険会社とともにアクサの中核を担う各種保険の運用を行なっています。

アクサの脳トレ

アクサ生命保険株式会社ホームページより引用>

アクサ生命保険株式会社が手掛ける「アクサの脳トレ」は、スマートフォンで簡単に実施できる脳のトレーニングメニューです。利用方法はとても簡単で、アクサ生命保険のLINE公式アカウントを友だち登録するだけ。トーク画面下部に出てくるメニューをタップすることで、誰でも無料で利用することができます。

アクサの脳トレについて、特徴や内容などをより深くご紹介していきます。

脳トレで有名な川島隆太博士監修

アクサの脳トレの開発について監修を行ったのは、家庭用ゲームで一躍有名となった「脳トレ」を監修した川島隆太博士。加齢医学研究所所長である川島博士による脳トレメニューは、簡単に取り組める内容ながらも記憶力や集中力を高める本格的なものとなっています。

毎日5分から10分行うだけで衰えた脳の機能にはたらきかけ、継続することで機能の向上が見込めるものとなっています。

脳トレゲームや脳年齢チェック

メニューは6つに分かれており、それぞれ

  • 集中力
  • 頭の回転
  • 注意力
  • 予測力
  • 抑制力
  • 記憶力

に分かれています。指定されたひらがなをタッチするテストやタイミングよくタップするテストなど、単純で飽きの来ないテスト内容です。

脳年齢チェックは1カ月に1回行うことができ、簡単な計算を時間内でどれだけ早く、正確に行えるかで脳年齢を計算します。まずはじめに脳年齢を計っておき、脳トレを行うことで改善しているかどうかを翌月チェックすることで効果を実感することが可能です。

アクサ生命契約者はさらに充実したサービスも

アクサ生命が提供する保険加入者が利用できるインターネットサービス「emma by アクサ」と連携することで、パワーアップした脳トレを利用することができます。

パワーアップ版では6つの脳トレメニューが毎月更新されるため、変化が脳への刺激となり認知機能低下予防に効果的です。また今までの取り組みを図示化した「脳トレスコア」や取り組み状況、目標が見える「脳トレカレンダー」を追加で利用できるため、モチベーション維持につながります。

毎日コツコツ取り組むことが脳にも重要

無料で利用できるお手軽さながらも、内容は加齢医学に基づいた確かなものとなっています。毎日少しずつ継続することで効果も生まれ、楽しみながら認知機能低下を防ぐことができる優れたトレーニングメニューと言えるでしょう。

「アクサの脳トレ」、皆さんもぜひ利用してみてください。

ジョブメドレーの人材マッチングサービスをご紹介

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本記事は、アフィリエイトプロモーションを含みます。

インターネットが普及し、求人情報媒体の中心として活躍しているのがホームページです。求人数自体も近年で増加傾向であり、公益社団法人 全国求人情報協会の調査では直近3年間で2倍近い増加が示されています。

求人情報を扱う会社も増え、各社それぞれが独自のサービスを展開しています。利用する側としては様々なサービスを利用できることは有り難いことですが、反面増加する求人情報サイトを選ぶことに迷ってしまうこともあるでしょう。

今回は数々の比較サイトでも上位にランクインするジョブメドレーについて紹介します。

株式会社メドレー

株式会社メドレーホームページより引用>

ジョブメドレーを運営する株式会社メドレーは、2009年に設立された人材・医療プラットフォーム事業を手掛ける会社です。慢性的な人材不足が社会問題となっている医療・介護業界に特化した人材採用システム「ジョブメドレー」、日本最大級のオンライン診療システムである「CLINICS」を中心としたサービスを展開しています。

「医療ヘルスケアの未来をつくる」をミッションに掲げ、インターネットを中心としたテクノロジーを活用して諸問題の解決に取り組んでいます。

人材マッチングサービス

ジョブメドレーホームページより引用>

株式会社メドレーが手掛ける人材マッチングサービス「ジョブメドレー」は、医療・介護業界に特化した求人情報サイトです。同じカテゴリを取り扱う多くの求人情報サイトの中でも大手のサービスであり、自社調べにて求人件数・利用求職者数No.1という輝かしい実績があります。

多くの支持を集める魅力は何なのか、より詳細なサービスの実態に迫ります。

豊富な求人件数と詳細なデータ

ジョブメドレーが取り扱っている求人件数は350,000件以上。転職サイト大手の公開求人数が50,000件から100,000件であることを考えると、医療介護のカテゴリを中心とした求人情報サイト国内トップレベルと言えるでしょう。

また、それぞれの求人について基本的な情報はもちろん、勤務地や雇用形態での検索が可能。その他にも300を超える「特徴」から絞り込みを行えるため、働き方の希望によって様々な事業所を簡単に探すことができます。

ジョブメドレー独自の勤続支援金制度

ジョブメドレーを介して応募した事業所で採用が決まり、60日以上勤務した方を対象に支給される勤続支援金制度があります。入職日決定後、専用フォームから申請をしておくだけで手続き完了。あとはジョブメドレーから入職先へ確認後、指定口座へ振り込まれます。

継続支援金の金額ですが、職種や雇用形態による年収によって2,000円から100,000円の間となります。求人情報それぞれに対象金額が記載されていますので、応募前後に確認しておくことが良いでしょう。

情報満載のメディアやインタビューも充実

ホームページには求人情報の他、医療介護業界の動向や専門知識をまとめた「なるほど!ジョブメドレー」があります。休日を除きほぼ毎日更新されており、応募したい業種についてより深く学べるコンテンツです。

その他にも利用者目線でのインタビューをまとめた転職体験談や、事業所の特色がたっぷり詰まった事業所インタビューもあり、求人情報には載らない生の情報満載です。

仕事と人をつなぐことで見えるマクロな支援

いかがでしたでしょうか。今回は働きたい方への支援から医療介護業界の社会問題の解決を図る株式会社メドレーの人材マッチングサービス「ジョブメドレー」をご紹介しました。

ただ情報を集約しているだけでなく、継続支援金や特集記事を通してあなたの「働きたい」を応援するプラットフォームです。業界最大級の求人情報が詰まったジョブメドレーだからこそ、こだわりの条件に合う事業所がきっと見つかるはず。

 

株式会社マクニカの「AttentiveConnect」をご紹介

インターネットの普及によって、様々な業界にICTによる革新がもたらされるようになりました。人間の生命を第一線で担う医療業界はもちろんのこと、その波は介護業界にも着実に広がっています。

今回は介護現場における見守りについてIoTを導入した次世代型見守りシステム「AttentiveConnect」をご紹介します。

株式会社マクニカ

株式会社マクニカホームページより引用>

株式会社マクニカは神奈川県横浜市に本社を置く、半導体を含めた電子部品関連商品の商社です。1972年に前身となるジャパンマクニクス株式会社が設立され、2001年には東証一部上場しています。

半導体を取り扱う商社としては、グループ企業含め売り上げは国内トップ。最先端のテクノロジーを国境の垣根を越えて組み合わせることにより、独自の付加価値を加え提供する「技術商社」として、個人のニーズから社会的問題まで幅広く対応しています。

次世代見守りシステム「AttentiveConnect」

株式会社マクニカホームページより引用>

株式会社マクニカが提供する次世代見守りシステム「AttentiveConnect(アテンティブコネクト)」は、クラウドサービスを用いた新しい見守りシステムです。離床センサーやバイタル測定、情報共有アプリなどの情報を「つなぐ」役割を持っており、まさにICTといったシステムとなっています。

各種デバイスと連携したICTネットワーク

株式会社マクニカホームページより引用>

AttentiveConnectはクラウドサービスを媒体とする総合プラットフォームです。センサーなどのデバイス情報をリアルタイムに表示させるだけでなく、収集されたデータを蓄積し解析することで、ご利用者の健康と安全を支援します。

提携しているEarlySense社のNoomiを導入。ご利用者の心拍・呼吸・体動・離床を検知し、睡眠の質まで解析することができます。AttentiveConnectとリンクさせることで、今までのデータを踏まえたアルゴリズムを確認できるため、不眠や昼夜逆転に対してのアプローチを行うことも可能です。

その他にも各種デバイスと組み合わせることで、事業所ごとに特色あるシステムに構築していくことができます。

誰にでもやさしく分かりやすい管理画面

AttentiveConnectの管理画面はアイコンを多用し、直感的に理解しやすい画面構成となっています。またスタッフも国際的に多様化する時代を踏まえ、英語・中国語のほか、ポルトガル語、ヘブライ語にも対応。表示デバイスもパソコンだけでなく、タブレットやスマートフォンでも確認ができます。

相談から運用までをトータルサポート

AttentiveConnectの導入を検討したいもののWi-Fi環境が整備できていなかったり、施設内運用がきちんと進めていけるか不安がある事業所があることを踏まえ、株式会社マクニカでは「見守りシステムお試しパッケージ」をご用意。モバイルルーターとWi-Fi中継器を貸し出し、実際の使用状況を実際の事業所で確認することができます。

まとめ

ICT技術はまたたく間に世間に浸透し、今までになかったものが当たり前になるまで長い時間を必要としなくなりました。併せてICTを支え活用する技術も広まり、そこからまた新たなテクノロジーが生まれるきっかけとなります。

株式会社マクニカのAttentiveConnectは、ICTという新たなステージで生まれるさまざまな発想を集約し活用していくプラットフォームです。AttentiveConnectが広まることによって新しいアイデアが生まれ、社会にますます良いものが溢れるのもそう遠くない未来かもしれません。

大和製衡株式会社の「SMOOZER™」をご紹介

「質量をはかること」は食事の分量から工業素材まで、それぞれ適した機器を以て計測されています。医療・介護業界においても例外ではなく、患者や利用者の健康や安全のために用いられているのは、使用意図に合わせたさまざまな「はかり」です。

今回は車いすに乗ったまま体重測定を行える体重計「SMOOZER™」を紹介します。

大和製衡株式会社

大和製衡株式会社ホームページより引用>

大和製衡株式会社は、兵庫県明石市に本社を置く「はかり」の総合メーカーです。計量機器について家庭用の計量器から港湾搬送におけるクレーンでの重量センサーなど、「はかる」ことにおいて多くの分野でその技術を活かしています。

トラックスケールにおいては国内トップクラスのシェアを誇っており、自動車や航空・船舶にかかる様々な力の測定に使われる風洞天秤は高いシェアを誇り、1920年の創業から現在に至るまで、品質の良い製品の大量生産設備を影で支える伝統と技術を持った会社です。

バリアフリー体重計 SMOOZER™

本文

SMOOZER™取扱説明書より引用>

バリアフリー体重計「SMOOZER™」は、従来製品に取り付けられていた配線をなくしたワイヤレス体重計です。極限まで段差をなくした本体部は、車いすのまま乗ってもスムーズに利用可能。ワイヤレスにすることで引っ掛かりによる転倒リスクを軽減しています。

4つのパターンで使用方法に合った選択が可能

SMOOZER™には4つのパターンがあり、標準タイプのDP-7500PWと、表示部の支柱をなくしコンパクトにしたDP-7500PW-S。それぞれに手すりが設置されたDP-7500-PW-TとDP-7500PW-TSがあります。100g単位での計量が可能で、最大200kgまでの重量を計量できます。拡張表示機能を使用すれば20g単位での計測も可能です。

電源はACアダプタの他、ワイヤレスの特性を活かすため単一電池4本での使用も可能。DP-7500PWとDP-7500PW-Sの計量部にはキャスターが設置されており、計測場所の変更も楽々です。

細部まで考慮された仕様

測定部の厚さは25mmと超低床。そのため車いすでの移動時も衝撃なく計測が可能です。計量部の幅は手動の車いすより幅が広い電動車いすのJIS規格に合わせた700mmのため、国内で流通している車いすはほぼ計測することができます。

ワイヤレスのデータ送信を駆使したオプションも充実

計量部のデータはBluetooth® を介して表示部へ送信されます。そのためBluetooth® 機能を搭載したパソコンに専用ソフトを用いることによって、計測データをパソコンへ送信することも可能です。

その他にもオプションのプリンタを使用することで計測データの印刷ができるため、ご利用者の体重変化をさまざまな方法で記録・保管しておくことができます。

もしもの時のサポート窓口

大和製衡株式会社では修理・故障時の対応窓口を設置しており、本社・支社・営業所それぞれ電話での問い合わせが可能です。据え付けから保守・点検も行なっているため、トータルでのサポートが充実しています。

まとめ

患者やご利用者の健康管理として毎日のバイタル測定が一般的ですが、体重も重要な目安となります。急激な体重減少は低栄養やがんなどの原因が考えられ、また体重増加は循環器不全による胸水や腹水の貯留、ホルモン異常などの病気や症状が隠れていることも。患者やご利用者の既往を把握し、適切な評価方法で推移を観察していくことが重要です。

デイリー業務に成り得る体重測定だからこそ、ストレスなく安全に行いたいもの。大和製衡株式会社のSMOOZER™は、そんな現場の声に細部までこだわった製品と言えるでしょう。

シーホネンス株式会社の「離床センサー/見守り介護ロボット」をご紹介

自宅でも施設でも、大きなリスクを伴うハプニングが転倒です。残存能力を活かし寝たきりを防止することと転倒を予防することは、往々にして相反する選択となる場合があります。想定されるリスクを回避しながら離床する時間を増やすことが、生活を充実させるために必要な調整項目となります。

今回は転倒リスクを軽減させるシーホネンス株式会社の離床センサーと見守り介護ロボットを紹介します。

シーホネンス株式会社

シーホネンス株式会社ホームページより引用>

シーホネンス株式会社は1996年に設立された、医療・介護用ベッドを中心とした製品を取り扱う会社です。前身である関西製作所は1957年に設立され、60年以上の歴史を持っています。ベッドフレームから国内生産を行なっている会社としては西日本唯一のベッドメーカーです。

品質向上に日々取り組んでおり、取扱ベッドについてはJIS規格を取得。本社のある大阪府では製品品質や高いぎじゅによって「おおさかものつくり企業」に選定されています。

シーホネンスの語源はタツノオトシゴを意味する「シーホース」と、誠実さを表す「オネスト」を組み合わせてできたネーミングです。いつも立っているように生活するタツノオトシゴにちなみ、一日も早い離床を願い、誠実に取り組む思いから名づけられました。

離床センサー「iサポート」

シーホネンス株式会社ホームページより引用>

シーホネンス株式会社の離床センサー「iサポート」は、ベッド内蔵型という新しいタイプの離床センサーです。従来の体圧感知型はマットレスに敷くことで使用するため、センサーがずれていると反応しないことがありました。

iサポートはベッドそのものにセンサーが内蔵されているため、ずれによる誤動作や誤報が起こりません。また不要な配線も省かれるため、引っ掛かりによる転倒リスクも軽減できます。

センサー設定もかんたん操作でラクラク

iサポートのセンサー設定はリモコンひとつでとっても簡単。

  • 起き上がり
  • 離床
  • 見守り

それぞれの設定はボタンひとつで行うことができ、機械の扱いになれていない支援者にもご利用者に合わせた設定が可能です。

安心のロック機能や実証された高検知率がポイント

リモコン裏にはダイヤルキーを使用して設定する誤動作防止用のロック機能もついており、ご利用者が誤って操作しセンサーが反応しなくなることを防ぎます。

検知率はなんと90%以上。あらゆる使用パターンを検証し、起き上がりについては91%、離床については99%の検知率を実証しています。

見守り介護ロボット「aams」

シーホネンス株式会社ホームページより引用>

見守り介護ロボット「aams」はエアー式のセンサーで、マットレスの下に設置して使用します。マットは熱さ12mmとコンパクトなため、臥床してもほぼ異物感を感じません。

感知した体動・呼吸・心拍・離床をセンサーユニットを介し情報を伝達します。

使用状況を一覧で確認可能

複数のご利用者に対し、現在の使用状況をモニターで一覧として確認できます。体動や離床はもちろん、呼吸状態から睡眠の深さまでを検知しアイコンで表示。心拍数も表示されるため、離れた場所からも安心して見守ることができます。

最大30日間の睡眠記録を作成可能

個々の利用者に対し、検知した記録を表やグラフで表示します。最大30日分の経過を確認できるため、夜間の睡眠状況をおおまかな表現だけでなく根拠を持って説明することができます。

家族への説明のほか、睡眠導入剤などを処方している医師に向けても効果を示すことが可能です。

適切なセンサー使用でADL向上を

身体拘束とも言われがちなセンサーですが、適切に用いることで転倒リスクを大幅に軽減し、結果としてリハビリ効果の最大化・ADLの向上へつなげていくことも可能な製品ではないでしょうか。

センサーも日々進化し、生活になじむデザインのものが増えてきています。シーホネンス株式会社の離床センサーや介護ロボットで、安全に見守りながら残存能力を活かせる生活を目指しましょう。

 

 

CAPS株式会社の「健康経営支援事業」をご紹介

働き方改革が進められ今までにはなかった多様性が浸透する中で、様々な働きにくさも同様に増加しています。福利厚生としてメンタルヘルス対策を導入する企業も増えていますが、まだ大手企業に限られ全ての雇用者が支援を受けているとは言えない状況です。

今回はメンタルヘルスを含めた福利厚生を支援する、CAPS株式会社の健康経営支援事業をご紹介します。

CAPS株式会社

CAPS株式会社ホームページより引用>

CAPS(キャップス)株式会社は、2014年に設立された会社です。医療法人社団ナイズが経営するキャップスクリニックを展開するクリニックチェーンマネジメント事業をはじめ、教育事業やフィットネス事業も手がけています。

健康経営支援事業

CAPS株式会社では、依頼主である事業所内の従業員が健康でいられることを支援する健康経営支援事業を行っています。

大きく5つのサービスがあり、それぞれきめ細やかな対応で健康のトータルサポートを推進するサービスです。

HEALTH STORAGE

CAPS株式会社ホームページより引用>

毎回の健康診断結果を電子化し、全社員の健康管理データを蓄積します。必要なデータを必要な分だけ、必要な時に取り出せるようにすることで業務の無駄を無くし効率化を図ります。

利用法人はデータの入力は一切必要なし。CAPS株式会社へ健診データと従業員リストを送信するだけで利用開始できます。毎年提出が必要な労働基準監督署への有所見者数も自動で集計可能です。

ストレスチェックサービス

CAPS株式会社ホームページより引用>

ストレスチェックの導入に際し、チェックテスト作成から面接指導を行う医師の手配まで一貫した提案を行います。テスト結果の集計や分析、個別レポートや結果ページの作成まで細やかなところまで対応可能です。

労働基準監督署への書類作成などストレスチェック終了後の事務作業もサポート。煩雑になりがちな業務を一括で対応します。

嘱託産業医のご手配サービス

CAPS株式会社ホームページより引用>

労働安全衛生法に基づいた産業医は、職場巡視や衛生委員会への参加、健診やストレスチェックで有所見者となった従業員への面談を行うこととなっています。

CAPS株式会社では同法人に所属する医師との連携により、産業医として従業員の健康について対応します。従業員に向けた健康企画やインフルエンザ予防接種などの対応も可能です。

EAPサービス

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従業員支援プログラムと称されるEAPサービスは、主にメンタルヘルス不調に対しての予防・対応として示されます。CAPS株式会社では発生予防から早期発見をはじめ、再発防止や復職支援まで見据えた包括的な支援が可能です。

研修を受けたスタッフが親身に対応し、必要に応じて医師など専門職との連携を図ります。

健診事務代行サービス

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健診を行うにあたって、依頼先である医療機関との連絡調整は場合によって膨大な対応時間を必要とします。CAPS株式会社ではそんな手間を代行し、契約手続きや支払い対応まで一括して受託可能です。

健診機関への予約代行や、未受診者への督促まで対応可能。またヘルスストレージサービスと連携することにより報告業務などアフターケアも余るところなくフォローできます。

健康経営支援事業で安定した事業経営を

事業を継続するにあたり、資本の安定が大前提。事業所の資本は金銭的なものだけでなく、人財と呼ばれる従業員も含まれます。

CAPS株式会社では事務処理やアフターフォローなど細かな部分まで対応することにより、事業所の負担軽減と従業員の健康支援を行います。アウトソーシングによる長期的な健康管理として、新たなサポートの導入を検討してみてはいかがでしょうか。