株式会社フィートの「こえとらアプリ」をご紹介

人と人とのコミュニケーションにおいて、言語は切っても切れないもの。バリアフリーという言葉が浸透した現在では、身体的な障壁だけでなく意思疎通の障壁も出来る限り取り除くことが求められています。

今回は聴障者のコミュニケーションに向けた新しいプラットフォームをご紹介します。

株式会社フィートについて

株式会社フィートホームページより引用>

株式会社フィートは、2005年に設立されたコーポラテック社を前身とした会社です。コーポラテック社は音声翻訳技術の研究開発成果展開を目的とした会社で、英語語学能力測定アプリなどの開発に携わりました。

培った技術を活かし、株式会社フィートへ社名変更した後も多言語翻訳アプリ「NariTra」や、話しかけるだけでスマートフォンの使い方を教えてくれる「おはなしアシスタント」などを開発しています。

高い技術が民間会社や行政にも評価

フィート社は通信業界大手、旅客業界、製造業界などとの取引実績があります。

民間会社だけではなく国立大学法人や国立研究開発法人といった研究部門との取引や総務省との実績もあり、その技術は高く評価されていると言っても過言ではないでしょう。

こえとらアプリ

こえとらアプリサポートページより引用>

こえとらアプリとは、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)が開発・研究した音声認識技術や音声合成技術を用いた、聴障者と健聴者のコミュニケーション支援を目的としたアプリです。

アプリはAppStoreとGooglePlayで配信されており、誰でも無料でダウンロードして使うことができます。

こえとらアプリの開発経緯

聴障者のコミュニケーション方法で一般的なものに手話や筆談があります。ただし手話はコミュニケーションを図るお互いが手話の意味を理解していなければ成立せず、筆談は書く手間を挟むためどうしても相手を待たせる時間が出来てしまいます。

こえとらアプリは発した音声を文字に変換し表示、または文字を音声として伝えることができるため、相手を選ぶことなくコミュニケーションを図ることが可能です。

こえとらアプリの使い方

利用方法はとても簡単で、アプリを起動し会話機能で「音声で答える」ボタンを押して話しかけるだけ。発した音声をこえとらアプリが認識し、自動で文章に変換します。テキストとして入力した文字を読み上げることもできるため、発声しにくい場合でも相手に音声として伝えることが可能です。

その他にも言葉で伝えにくい表現を絵や字で書ける機能や、よく使う表現をあらかじめ登録できる定型文機能があります。インターネットを経由しなくてもアプリを使用できる機種もあるため、電波が通じにくい場所で思いもよらずコミュニケーションが必要となった場合でも安心して対応できます。

こえとらアプリの普及

2013年にiOS版がリリースされ、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)によって九州地方を中心とした聾・聴覚支援学校にて実証実験が行われました。実際の使用者からの声をもとに改良を重ね、2015年にはAndroid版が、さらに2018年にはiPad版がリリースされています。

2022年3月末の時点で、AppStoreとGooglePlay合わせて62万以上のダウンロード数です。平成30年に厚生労働省が発表した「平成28年生活のしづらさなどに関する調査結果」によれば、身体障碍者手帳を取得している聴覚・言語障がい者は日本全国で約34万人とされており、様々な要素を踏まえてもその普及率の高さが分かります。

まとめ

こえとらアプリは聴障者を中心とした新しい形のコミュニケーションプラットフォームです。インターネット上での声では障がい認定を持つ人だけでなく、疾患によって一時的に声が出しにくくなった時などにも使用され、便利だったという声も寄せられています。

様々なコミュニケーションが普及することによって生活のしづらさが軽減され、バリアフリーという言葉の持つ意味がさらに広がっていくのではないでしょうか。

株式会社サイエンスアーツの「Buddycom」をご紹介

今やインターネットは全世界に普及し、日常生活になくてはならないライフラインです。コミュニケーションにおいても例外ではなく、離れていても瞬時に情報が伝わることがこれからの時代に求められています。

現場で日々やりとりされている「声」を、インターネット技術を用いてスピーディーでスマートなものに昇華させた株式会社サイエンスアーツのBuddycomをご紹介いたします。

株式会社サイエンスアーツ

Buddycomホームページより引用>

株式会社サイエンスアーツはITコンサルティング事業を中心に、前身である株式会社シアンス・アールとして2003年に設立されました。2015年にはBuddycomの基となるAldio(アルディオ)が開発され、インターネット回線を通じたコミュニケーションインターフェースの礎となっています。

社風としてチームワークを重視しており、世界を美しくつなげることがミッションです。Buddycomはサイエンスアーツの想いを具現化した、業務を行う上で欠かせないまさに相棒といったサービスになっています。

Buddycomとは

Buddycomホームページより引用>

サイエンスアーツが提供するライブコミュニケーションプラットフォーム「Buddycom」は、インターネット回線を使用した新しい連絡手段です。

IP回線を使用して、どこにいてもつながりやすい

Buddycomの特徴として、インターネットがつながるところであれば屋内や遠距離を介しても連絡が取りやすいことが挙げられます。施設内であればWi-fi環境を通して電波を中継できるため、日本全国で使用できると言っても過言ではありません。使用できる回線は3G・4G・5Gと幅広く、使用するデバイス選択の幅が拡がります。

スマートフォン、タブレットに接続して使用できるイヤホンタイプも取り揃えられており、多様な使い方ができることが魅力です。

専用アプリでライブ動画や位置情報の確認ができる

App storeやGoogle playでBuddycom専用アプリをダウンロードすることで、既存のスマートフォンやタブレットを子機として使用することができます。もちろんPCでも使用できるため、フロアでご利用者の対応をするスタッフはスマートフォン、事務所で管理業務を行いながら確認するにはPCといった使い分けも可能です。

アプリにはライブ通話や位置情報機能も付いているため、従来の音声のみでの通信では成し得なかった様々な用途に応用することができます。外出レクや送迎時のトラブル対応、複数事業所でのオンライン研修など、多くの情報を共有できることがインターネット回線の強みです。

通話内容をテキスト化し翻訳対応も可能

手が離せないときに共有される内容は、聞きたくても聞き逃してしまうことも。Buddycomなら通話内容をテキスト化しログとして表示されるため、他スタッフのやりとりを落ち着いてから確認することができます。また翻訳機能を使用することで、言語の壁を越えたスムーズな意思疎通が可能です。

先進技術導入が補助金対象となることも

厚生労働省で取り組まれている「地域医療介護総合確保基金を活用した介護ロボットの導入支援」として、Wi-fi工事やインカム導入の際に最大750万円が補助の対象となります。対象となった金額のうち事業主負担の割合は都道府県の裁量によって調整されますが、50%もしくは一定の要件を満たせば75%を下限とした金額が補助されます。

まとめ

今回は株式会社サイエンスアーツが提供するBuddycomをご紹介いたしました。業務効率の向上は小さなことであっても、日々の積み重ねによる効果は後に大きな改善となって現れます。

Buddycomは既に大手企業で導入され、確かな実績を上げている新しい情報共有のツールです。想像力で新たな可能性が見出せるBuddycomで、一歩進んだクオリティのサービスを検討してみてはいかがでしょうか。

 

株式会社JVCケンウッド・公共産業システムの「介護施設向けインターカム」をご紹介

日々様々な業務に追われる中、ご利用者様の細かな変化にもいち早く対応したい。多職種・多人数でのチームワークを求められる環境だからこそ、リアルタイムでの情報共有鍵となります。

今回は現場の「声」に向け開発された、株式会社JVCケンウッド・公共産業システムの介護施設向けインターカムをご紹介します。

介護施設向けインターカムとは

JVC WD-3000シリーズ製品ページより引用>

介護施設向けインターカムとは、大人数が同時に様々な業務を行う介護現場においてスムーズな情報伝達が行えるシステム機器です。株式会社JVCケンウッド・公共産業システムが長年培ってきた無線技術を用いて開発され、現場のニーズに合わせた機能を持っています。

WD-3000シリーズ

特別養護老人ホームや複合型施設など、大規模施設での利用に適したWD-3000シリーズは、システムを拡張することで最大で96名までの同時通話が可能です。システム全体を制御するメインコントローラーを中心に、電波中継を行うセルステーションを設置し子機とのスムーズなやりとりを実現します。

PHSシステムと同じデジタル通信を使用し、送受信できるデバイスはメインコントローラーに登録された子機のみであるため、混線や盗聴などでの情報漏えいを防ぐことができます。

WD-D10シリーズ

グループホームやデイサービスなど、比較的少人数での連携に適しているのがWD-D10シリーズです。親機となるベースステーションを中心に、10名までの同時通話が行えます。子機は防塵・防水機能(IP67相当)を備え、屋外での使用も可能。消毒用エタノールでの拭き取りも問題ないため、衛生的で安心です。

即時の情報伝達で効率的な業務が可能

ご利用者様の対応は、スケジュールは決まっていても毎日同じとは限りません。転倒予防やコール対応など、常にイレギュラーが起こる可能性があります。人手が欲しい時や連絡を取りたい時に、常に手が空いているとは限りません。

ハンズフリー通話ができるインターカムを使用することで、ご利用者様の対応をしながら連絡が取れる他、どこにいるか読めないスタッフをフロア中探し回る手間が省けます。即時の情報伝達はスタッフ同士が連携を取りやすくなりヒヤリハットやインシデントの予防につながることに加え、業務効率が向上することで無駄な時間を削減でき残業時間の短縮も可能です。

ご利用者様側の視点に立つと、効率的な業務遂行は結果としてスタッフとのコミュニケーション増加につながり、お互いの信頼感向上につながります。また他スタッフを探しに行く間の「ちょっと待ってて下さいね」を無くすことで、ご利用者様から目を離すことなく転倒リスクの軽減が図れます。

管理部門はスタッフ同士のやり取りを確認することで業務の見直しや適性のチェックが行えるため、より適正な評価につなげることが可能です。

まとめ

介護施設向けインターカムを用いることで、離れていても密な情報伝達ができるようになります。ヒューマンエラーは情報伝達不足で発生することも多く、インターカムを介したチェックの声かけが二次的な問題への対策とも言えるでしょう。

今回は最新の技術を使用して人と人とが昔ながらに行なっていた「話し合い」ができることで、よりよいケアにつなげることができる介護施設向けインターカムをご紹介させて頂きました。

【介護施設のインカム】現場の「見える化」に貢献しますもご覧ください。

 

株式会社べスプラの「脳にいいアプリ」をご紹介

株式会社ベスプラとは

株式会社ベスプラホームページより引用>

2012年に設立された株式会社ベスプラは、ITサービスを通じて「健康」「消費」「雇用」といった社会問題を解決することをモットーとした会社です。少数精鋭だからこそできる密なコミュニケーションと独創的なアイデアで、ビジョンである地域活性エコシステムの創生を見据えた事業を展開しています。

脳の健康維持に適した機能を詰め込んだ「脳にいいアプリ」の他、店舗のお得な情報を近隣へ発信する「TheTIMESALE(ザ・タイムセール)」や、個人向け・法人向けを取り揃えた「運転免許の認知機能テスト」といったサービスがあります。

TheTIMESALE(ザ・タイムセール)

フードロス問題の解決から着想を得たザ・タイムセールは、抱えてしまった大量在庫のセールや店舗でのイベント情報などをアプリを通じて近くの人へ通知するサービスです。店舗と顧客、お互いのニーズを結びつけることで廃棄を減らし、「消費」の問題解決を図ります。

運転免許の認知機能テスト

自動車運転に必要な記憶力と判断力を、3つの検査を通じて評価するテストです。高齢者が免許を更新する際に必要となる認知機能検査を体験することができ、パソコンやタブレットを用いて簡単に行えます。結果は3段階で評価され、運転に対するご自身の能力を知ることができます。

脳にいいアプリ

脳にいいアプリホームページより引用>

「脳にいいアプリ」はその名の通り、脳の健康維持に必要な活動を楽しみながら行えるスマートフォン用アプリです。近年問題となっている認知症患者の増加に伴い、元気なうちから予防に取り組む活動が盛んになってきています。脳にいいアプリはその中でも完全無料で実施できることから、手軽に取り組みやすいツールとして利用されています。

科学的根拠と仕組み

認知症を根治する治療薬は未だ開発されていませんが、認知症の進行を遅らせたり予防する取り組みについて研究が進められています。その中でも定期的な運動や脳への刺激、バランスの取れた食事が予防に効果的であることが分かってきました。脳にいいアプリはさらにストレス緩和や社会参加の要素を取り入れ、予防集合知と呼ばれるサイクルで認知機能低下の予防を目指しています。

利用者には「歩く」「脳トレ」「食事」の項目から1日の目標が設定されます。目標の達成度によって評価が行われ、継続するためのモチベーションを維持する工夫が盛り込まれています。

脳にいいアプリの内容

ウォーキングチャレンジ

スマートフォンの歩数計機能と連動し、毎日の運動量を測定します。屋外でウォーキングを行えない場合も、ヴァーチャル散歩コース機能がついているので楽しく継続することが可能です。

脳トレ

手塚プロダクションの提供で実現した、楽しいイラストを用いた様々なトレーニングが用意されています。スライドパズルや間違い探しなど、スマートフォンに不慣れでも直感的に楽しむことができるトレーニングです。

食事管理

今日食べた食材をタップするだけで品目が確認できるので、細かな文字入力をすることなく食事管理ができます。まだ摂れていない食材も一目瞭然のため、次の食事メニューを考える時の参考とすることも可能です。

脳にいいアプリの効果

実際にアプリを1カ月使用した利用者のデータを比較すると、記憶力・計算力・判断力が約30%向上したという結果が得られました。また、脳内で神経細胞が集まっている灰白質について、96%の利用者に面積の増加がみられています。

このことから、脳にいいアプリを使うことで認知症予防につながっていると言えるでしょう。

まとめ

認知症という病気が一般的になり、広く世間に症状が知られる一方で認知症になることへの不安も膨らんできました。しかしながら適した予防対策を取ることで、認知症の発症や進行を遅らせることが証明され始めています。

脳にいいアプリは、科学的根拠に基づきながら誰もが取り組みやすい方法で効果を実証したアプリです。記憶力が気になりだしたらさっそく始めて見ることが、予防への第一歩ではないでしょうか。

株式会社脳活性総合研究所の「脳検」をご紹介

株式会社脳活性総合研究所とは

株式会社脳活性総合研究所ホームページより引用>

株式会社脳活性総合研究所、略して脳活総研はクレジットカード発行会社であるクレディセゾンのグループ会社として2019年に設立されました。年々増加していく認知症にスポットを当て、予防となる対処を行うことで脳の活性化を行い、その先に社会の活性化を見据えた活動を行う会社です。

東京都立産業技術大学院大学特任教授である佐藤正之先生監修にて開発された「脳活性度定期検査」いわゆる「脳検」を中心に、運動プログラムの実証を行った「脳活性プログラム」や認知症予防に効果のあるサプリメントの開発やデータ収集に携わっています。

脳検とは

脳検公式ホームページより引用>

脳活性度定期検査、略して脳検とはインターネットブラウザを介して利用できる認知機能検査です。数字や言葉の記憶、空間把握や推理力など様々な問題を解いていくことで、記憶力だけでなく注意力や計画力などを測ることができます。

検査対象年齢はおおよそ40歳からが推奨とされており、同年代の検査結果と比較した偏差値が表されるようになっています。特殊な検査キットの準備は不要で、専門職でなくとも自身で検査を進めることができるため、「最近もの忘れが増えたような気がするけれど医療機関で検査してもらうには気が引ける」といった方でも気軽に取り組むことが可能です。

医療機関での検査と脳検の違い

医療機関では様々な検査から裏付けを行い、診断をつけることが治療への第一歩となります。

医療ではMRIやPET、SPECTといった脳のはたらきを画像として確認できる検査と、HDS-RやMMSEという心理面を評価する検査があります。これらの結果を医師が総合的に確認し、認知症としての診断基準を満たすかを判断します。ただしこれらの検査には時間や費用がかかり、1日ですべての検査が終わらず複数日に渡る場合もあります。

脳検の結果は診断名はつきませんが、現在の記憶力や判断力を約5,000名のデータと比較し、年相応の能力かどうかを確認することが可能です。利用に際しては半年プランがあり、期間内であれば何度でも検査が行える他に1日無料体験を実施することも出来ます。

脳検の機能

検査項目は数字の記憶・言葉の記憶・空間把握・記憶と計算・変化推理の5項目あり、実施時間は1項目約5分です。検査が終われば総合脳年齢が算出され、プラン申込者であれば今まで行った過去の検査との推移や全国偏差との比較ができます。今後の対策として運動や食事、生活習慣の見直し等のアドバイスも表示されるため、検査結果で改善したい項目がある場合にすぐ取り組み始めることができますね。

脳検の展開

パソコンやスマートフォン、タブレット等でいつでも利用できる他、診療所や薬局でいつでも気軽に検査できるよう据置型の脳検も開発されています。YAMAHAとの共同開発にて実現した認知機能低下予防の運動プログラム「脳活性プログラム」を通して脳検の結果で運動効果を比較したり、認知機能にアプローチするサプリメントの摂取効果を脳検で比較したデータが公開されており、ホームページ上で閲覧可能です。

認知症について脳検を用いて詳しく分かりやすく解説した「脳検公式YouTubeチャンネル」もあり、より深く認知症を知ることができます。

まとめ

脳活性度定期検査は、インターネットを用いたデバイスで受けられる新しい評価方法です。

認知症の診断基準を満たさないまでも、記憶力や認識力が低下している状態を軽度認知障害(MCI)と呼びます。MCIの症状は多岐に渡り、個人差も含めると診断がついていなくとも潜在的な症状を持つ方も少なくありません。

脳検で気軽に認知機能を測り、日頃から対策を講じることで少しでも長く自分らしい生活が送れるよう過ごすことが重要ではないでしょうか。

 

関西ペイント株式会社の「接触感染対策シリーズ」をご紹介

世界的なコロナウイルスの感染によって見直されるようになってきた、接触による感染の予防対策。自分でどれだけ対策を講じていても、至るところに潜む感染リスクを完全に防ぐには限界があります。

関西ペイント株式会社が手掛ける接触感染対策シリーズは、果ての無い感染予防を被接触側からの対策として捉えた、新しい発想の感染対策です。

関西ペイント株式会社とは

写真の説明はありません。

関西ペイント株式会社公式Facebookより引用>

関西ペイント株式会社は塗料製造・販売を中心に人と社会の発展を支えることをブランドステートメントとして掲げ、2018年には創業100年を越えました。

社名にある関西地区を中心に、グループ会社を含めると日本全国に事業を展開しており、世界各国へもシェアを拡げている、まさに地球規模の会社です。主力製品の塗料については国内シェア2位(国内業界動向search.comより)と実績も確かであり、ミクロからマクロまで様々な方法で生活を支えています。

接触感染対策シリーズとは

関西ペイント株式会社ホームページより引用>

接触感染対策シリーズとは、古来より日本人に愛されてきた塗料である漆喰の抗菌・抗ウイルス効果に着目した全く新しい感染対策商品です。漆喰といえば職人さんが熟練の技で壁に塗っていくイメージがありますが、関西ペイント株式会社はどんな人でも手軽に感染対策ができるよう研究を重ねました。

アレスシックイ

関西ペイント株式会社が特許を取得した新しい漆喰塗料「アレスシックイ」。漆喰が持つ湿度調整機能をはじめ、カビ防止や消臭効果といった多彩なメリットを持っています。

特筆すべきはアレスシックイの持つ抗菌抗ウイルス機能。漆喰の主成分である消石灰は強アルカリ性という特徴があり、強い抗菌抗ウイルス作用を持つため鳥インフルエンザ発生箇所等での散布にも使われています。アレスシックイを用いた抗ウイルス実験では、5分でなんと99.97%のウイルスが減少することが証明されました。

自然由来の素材のため、お子様や高齢者の方が生活するスペースにも安心して使用できることが強みです。

接触感染対策シート

アレスシックイをコーティングした無起毛タイプの貼るシートです。シートカラーは白色で、気になる箇所に貼るだけで抗菌抗ウイルス効果を発揮します。ステンレス・木材・アクリル・硬質塩ビ・ガラスなどに貼ることができ、手すりやドアノブなど不特定多数の接触がある箇所に使用することができます。

切って使うこともできるため、エレベーターボタンのように小さな部分にも必要な大きさで使用することが可能です。使用を重ねることで抗菌抗ウイルス効果が薄れるため、約半年での交換が目安とされています。

接触感染対策テープ

ロールタイプで販売されている、起毛タイプのテープです。剥離紙にスリットが入っているため、丸型の手すりなど貼りにくい曲面にも貼付しやすくなっています。フレッシュグリーン・コルクブラウン・シティグレーの3種類のカラーバリエーションがあり、貼り付ける場所の雰囲気によって選択することが可能です。

シートと同じく、約半年での交換が目安とされています。接触感染対策シリーズホームページから法人向けの問い合わせフォームも準備されており、施設のように対策を講じる箇所が広範囲にわたる場合の大量発注も可能です。

まとめ

関西ペイント株式会社は、新型感染症への不安が高まる前からアレスシックイをはじめとした商品研究を行っていました。それは塗料メーカーとして幅広く事業展開する一方で、使用する個人まで目を向けて小さなニーズに耳を傾けていた社員、社風の賜物ではないでしょうか。

これからも、関西ペイント株式会社が手掛ける痒い所に手が届く商品に要注目です。

象印マホービン株式会社の「みまもりほっとライン」をご紹介

象印マホービン株式会社

ずっと、マイボトルと。

象印マホービン株式会社ホームページより引用>

象印マホービン株式会社は創業100年を超え、現在もなお成長し続ける会社です。魔法瓶をはじめとした、私たちに身近な製品を数多く輩出しており、テレビコマーシャルでご存知の方も多いのではないでしょうか。

事業展開は国内のみならず海外にもシェアを拡大し、魔法瓶の製造で培った技術とノウハウを活かしたキッチン家電や生活家電にも力を入れています。

「暮らしを創る」を企業理念に、私たちの小さなニーズに活かせる日常生活発想をスローガンに掲げ、商品開発だけでなく営業活動やアフターフォローまで一貫したお客様満足を目指しています。

みまもりほっとラインとは

 

みまもりほっとライン サービス内容について

みまもりほっとラインホームページより引用>

みまもりほっとラインとは、象印マホービン株式会社が開発した生活の安全を見守るサービスです。無線通信機を内蔵した給湯ポット「iポット」が使用状況をメールでお知らせすることで、遠くにいながらにしても毎日の生活を確認することができます。

みまもりほっとラインのきっかけ

見守り機能と給湯ポット。一見思いがけない組み合わせですが、これにはれっきとした理由があります。ひとりの医師からの相談をきっかけに、象印・NTTドコモ・富士通など垣根を越えたビジネスユニットが発足し開発に取り組みました。

日用品を使った見守りサービスとして、高齢者でも難しい操作なく使用できるよう選ばれたのが給湯ポットだったのです。日常生活になじんだ給湯ポットだからこそ、普段の生活を変えることなく自然に安全を見守るサービスを提供できるツールとなりました。

みまもりほっとラインの機能

1日2回、登録されたアドレスにポットの使用状況がメールで送信されます。ポットの電源を入れた時間や給湯した時間の他、おでかけボタンを使用した外出・帰宅時間がメールで確認できます。アドレスは最大3件まで登録できるので、家族同士が離れていても同時に情報が共有できることが強みです。

ふと気になった時は、メールリクエストサービスが便利。最新の使用状況がメールで届くため、定期メールまで不安になった時でもすぐ確認できるので安心です。

また契約者専用ホームページでは、直近1週間分のポット利用状況がグラフで確認することができます。以前と比べてもの忘れが気になる場合など、夜遅くにポットの利用履歴があったりおでかけボタンの押し忘れが目立つなど、生活リズムから本人の変化を知ることができる便利なサービスです。

ちょっとした変化に気付くことで予防できる疾患も多いため、今起きている状況だけでなくこれまでのデータを確認して比較出来ることは大きなメリットとなります。

しっかり試せる1カ月無料のお試し期間あり

「みまもりほっとラインを問題なく使えるかどうか不安」といった声に応えるため1カ月のお試し期間が準備されています。ポットを使用するご利用者の安心だけでなく、メールを受け取るご家族も安心できる期間です。

アドレスは最大3件まで登録できますが、その内追加2件は1件月当たり110円(税込)の有料となります。

  • 初期費用は1回限り 5,500円(税込)
  • 毎月の利用料     3,300円(税込)
尚、最初の1カ月は利用料無料でお試しできますが、初期費用は頂きます。但し、1カ月後契約されない場合は、返金させて頂きます。

ポットは面倒な設置工事がなくインターネット整備のない家屋でも使用可能なため、準備までに煩わしさがなくスムーズに設置できることも魅力のひとつです。

まとめ

見守りサービスは各社様々なデバイスが用いられていますが、給湯ポットといった日常的に馴染みのあるデバイスは象印マホービン株式会社ならではの商品ではないでしょうか。

年齢を重ねるにつれてどうしても新しいものを覚えることが苦手になっていく中、給湯ポットのボタンを押すだけで家族が安心を確認出来ることはありそうでなかった画期的なサービスです。

意外性の中に確かな技術と理論を備えたみまもりほっとラインは、まさに日常生活発想を具現化した、生活に寄り添うサービスであるといえるでしょう。

 

ヴイストン株式会社の「かまって『ひろちゃん』」をご紹介

新型コロナウイルスの世界的なパンデミックが発生して2年。長引くコロナ禍が介護現場に与える影響は大きく、家族との面会や人と関わる機会が減ったことで、高齢者の認知機能や意欲の低下、孤立感・孤独感の悪化に悩む介護施設も少なくありません。

そのようななかで注目されているのが、大阪のロボットメーカー「ヴイストン株式会社」が開発に携わったセラピーロボット、「かまって『ひろちゃん』」です。今回の記事では、その魅力を詳しくご紹介していきます。

ヴイストン株式会社とは?


ヴイストン株式会社ホームページより引用>

大阪を代表する前衛的ロボットメーカー

2000年に大阪で創業して以来、世の中が感動する技術の追求を続ける「ヴイストン株式会社」。

ロボット関連製品の開発から製造・販売までを手がける企業で、一般家庭向けから企業向けのロボットまで、多彩な製品を世の中に送り出しています。

2004年から2008年にかけては、世界的なロボットのサッカー競技会「ロボカップ」にTeam OSAKAとして参戦し、5連覇を達成。その確たる技術力と豊かな発想力を土台に、ツールとしての便利なロボットではなく、寂しい時や楽しい時など、日々の生活のあらゆる場面で利用者と「こころ」を共有できるロボットづくりに情熱を注いでいます。

「かまって『ひろちゃん』」とは?

ヴイストン株式会社が手がけるさまざまな製品のなかでも、介護業界をはじめとする多くの企業から注目を集めているのが、株式会社国際電気通信基礎技術研究所との共同開発によって誕生した赤ちゃん型ロボット「かまって『ひろちゃん』」です。

癒しを目的としたコミュニケーションデバイス

「かまって『ひろちゃん』」は、赤ちゃんを模したぬいぐるみ形状のロボットで、介護を必要とする高齢者の生活の質(QOL)向上を目的につくられました。

赤ちゃんを「あやす」という行為によって癒しを得られるだけでなく、単調になりがちな高齢者の生活に彩りを加え、お世話を通して人の役に立つ喜びや意欲を引き出します。

また、高齢者同士のコミュニケーションのきっかけになったり、高齢者の笑顔が多く見られるようになったり、施設内の雰囲気づくりにも役立つなど、多くの介護施設やケアハウスなどでも導入され、好評を得ています。

「かまって『ひろちゃん』」の特徴

「かまって『ひろちゃん』」は、赤ちゃん型ロボットとはいえ、本体はぬいぐるみ素材でできていて、大きさも実際の乳児に近いサイズのため、抱き心地の良さは抜群です。

内部には動きを感知する加速度センサーとスピーカーが搭載されていて、「抱っこ」や「たかいたかい」といったお世話の方法によって『ひろちゃん』のご機嫌が変化する仕組みになっています。また、お世話をする高齢者自身が、さまざまな赤ちゃんの表情を想像しやすいように、顔のデザインが決まっていないのも特徴です。

さらに、内部のスピーカーからは、赤ちゃん独特の意味のないおしゃべり(喃語)や笑い声、甘えた声など100種類以上の声が動きに合わせて発せられるため、高齢者は実際に赤ちゃんをあやしているような幸福感に満たされます。

介護施設などで一人ひとりの高齢者に『ひろちゃん』を提供できるよう、本体価格をリーズナブルに設定するといった配慮にも、「こころを大切にしたい」という同社のロボット開発に対する熱い思いが感じられます。

その他の製品について


ヴイストン株式会社ホームページより引用>

ヴイストン株式会社では「ロボット技術で未来を変える」という理念のもと、競技会やホビー用途など幅広いシーンで活用できる「二足歩行ロボット」や、自動運搬や自動搬送に使われる「研究開発用台車ロボット」のほか、「プログラミング教育ロボット」や「コミュニケーションロボット」など多くの種類のロボット開発を行っています。

まとめ

人とロボットが寄り添う社会の実現をめざすヴイストン株式会社。今回は同社が共同開発を手がけたセラピーロボット「かまって『ひろちゃん』」について詳しくご紹介しました。

コロナ禍によってさまざまな制限が生じている介護現場において、「かまって『ひろちゃん』」は癒しの効果をもたらす存在として、今後もさらなる普及が期待できそうです。